平成31年の50円玉の価値は？

平成31年（2019年）の50円玉は、造幣局の発表で111万8千枚作られました。昭和30年以降の50円玉72年分のうち、少ない方から10番目です。

このページの結論

お金としての価値
いまも使える50円玉で、額面は50円です。
珍しさの手がかり
製造枚数は111万8千枚で、72年分のうち少ない方から10番目です。製造枚数の多くがミント・プルーフセットに入ったと考えられる年号です。
売ったときの目安
買取の目安：状態問わず（その他年号） 買取不可／買取の目安：プルーフ貨幣セット（セットのまま）美品 1,500円（円/セット）（ネット上の公開情報からの推測。くわしく）
次に確認すること
未使用かどうか、傷や汚れ、ミントセットに入ったままか（ケースから出していないか）を確かめてください。

このサイトで分かるのは、公式データ（製造枚数・発行枚数・使えるか）と、ネット上の公開情報から推測した相場の目安です。実際の買取額は、状態などを見て業者が決めます。売る前に確認すること

製造枚数111万8千枚造幣局の表では 1,118 千枚
少ない順10番目 / 72年50円玉の年号の中で
同じ年銘のセット420,027セットミント・プルーフなどの合計

平成31年の50円玉で知っておきたいこと

平成31年の50円玉は何枚作られた？

造幣局の「年銘別貨幣製造枚数」では、平成31年の50円玉は次のとおりです。

種類製造枚数表の値（千枚）同じ種類の中で
白銅貨幣111万8千枚1,118少ない方から10番目 / 60年

ほかの年号と比べて少ない？

前後の年号の製造枚数です。50円玉の全年号の一覧は50円玉の年号別一覧にあります。

年号製造枚数少ない順
平成28年4,606万4千枚35番目
平成29年2,092万7千枚28番目
平成30年5,696万枚42番目
平成31年111万8千枚10番目
令和元年4,250万2千枚34番目
令和2年5,842万8千枚43番目
令和3年913万3千枚17番目

50円玉で製造枚数が少ない年号は、少ない順に 平成23年（45万6千枚）、令和5年（46万3千枚）、平成22年（51万枚）、令和6年（51万1千枚）、平成25年（55万4千枚） です。

平成31年の50円玉が入ったセットは？

造幣局が販売した平成31年銘の貨幣セットです。額面の合計が666円のセットには、1円から500円までの6種類が1枚ずつ入っています（1＋5＋10＋50＋100＋500＝666円）。

セットの名前額面の合計販売価格セット数
ミントセット (平成31年)666円2,000円360,027
通常プルーフ貨幣セット〔年銘板(有)〕 (平成31年)666円7,714円50,000
通常プルーフ貨幣セット〔年銘板(無)〕 (平成31年)666円7,560円10,000

セット数には販売中の予定数量を含むものがある（造幣局の注記）。

平成31年の50円玉はいくらで売れる？

造幣局は「貨幣の市場価値等については、把握しておりません。」としていて、公式の相場はありません。下は、買取業者やコインショップがネットに公開している価格から、編集部が推測した目安です。売れるかどうか・いくらになるかは、未使用かどうか、傷や汚れ、セットに入ったままかで変わり、買取業者の査定で決まります。

推測｜ネット上の公開情報から

種類状態価格の幅
買取の目安状態問わず（その他年号）買取不可
買取の目安プルーフ貨幣セット（セットのまま）美品1,500円円/セット
買取の目安ミントセット（並年・セットのまま、買取を希望した場合）600円円/セット

単品の販売価格は公開情報で確認できなかった（寺島コインは売り切れ）。アンティーリンクで買取不可。

買取業者やコインショップがネットに公開している価格を、編集部が集めた目安です（根拠の数：2、確からしさ：中）。「お店の販売価格」はお店が売るときの値段で、買い取ってもらえる値段はふつうこれより低くなります。実際の買取額を約束するものではありません。

相場の根拠（2件）

売る前の確認は売る前に確認することにまとめています。

平成31年の50円玉は使える？

使えます。50円玉はいまも有効な硬貨で、法律では「貨幣は、額面価格の二十倍までを限り、法貨として通用する。」と決まっています（1回の支払いで、同じ硬貨を20枚まで）。

出典：造幣局「年銘別貨幣製造枚数【令和7年銘】」（確認日 2026-10-09）

出典：造幣局「通常貨幣セット＆ミントセット」（確認日 2026-10-09）

出典：造幣局「プルーフ貨幣セット」（確認日 2026-10-09）

出典：造幣局「よくあるご質問（貨幣について）」（確認日 2026-10-09）

出典：通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律 第7条（e-Gov法令検索）（確認日 2026-10-09）

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